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ドメインって何?ホームページ作りには欠かせないドメインの意味と関係性について紹介

2022年5月27日9分で読めます

ホームページ制作やリニューアルを検討していても、費用や制作範囲、公開後の運用まで考えると、何を基準に選べばよいか迷う方は多いのではないでしょうか。

この記事では、ホームページ制作の進め方について、費用、進め方、依頼前に確認すべきポイントを整理します。

ホームページ制作は、制作費だけでなく、公開後の更新・改善・集客まで見据えて選ぶことが大切です。

この記事を読めば、ホームページ制作で事前に確認すべき項目や、費用とサポート内容を比較する基準が分かります。

ホームページ制作を検討している方、制作費や公開後の運用で迷っている方は参考にしてください。

ドメインの種類

ドメインには、独自ドメインサブドメイン(共有ドメイン)に分けられます。

これらは主に、ドメインの所有者と使用方法に違いがあります。

独自ドメインは、1ユーザーで所有し、単独で利用するため、名前を独自に決めて利用することができるドメインのことです。

単独利用のため、信頼度が高いため会社のホームページで利用する場合などはこちらがおすすめです。ただし、維持費がかかってしまうことがデメリットといえます。

住居に例えると、一軒家がイメージに近いものになります。

サブドメインは、独自ドメインを細かく分割して複数ユーザーで共有して利用するドメインのことです。

先ほどの一軒家に対し、こちらはマンションがイメージに近いものになります。

主に、webサービスの利用などで、運営元からユーザーに無料で提供されることが多いです。

サブドメインは、ドメインの設定は簡単に行うことができます。

しかし、他社サービスを間借りして利用する分、独自ドメインと比べて信頼度が下がってしまいます。また、無料で利用できる場合が多いですが、そのサービスが終了してしまった場合はドメインが使えなくなってしまうことがデメリットといえます。

ドメインの中でも、「.」で区切られた区切られた最も右側の部分をトップレベルドメインと呼び、文字列によって分類されます。

分野別トップレベルドメイン(gTLD : generic TLD)

gTLDは、利用者の居住国に関係なく、世界中の誰でも取得することができるドメインで、以下のような種類があります。

​.com

​企業、商用向けを表しているドメインで、世界的に最も登録数の多いドメイン

​.org

個人や非営利団体、非営利組織を表しているドメイン

.biz

個人、法人の商用目的で、ビジネスを表すドメイン

.info

情報の提供者を表すドメイン

​.net

インターネット関連、ネットワーク用のドメインで、ネットワークサービスの提供者を表すドメイン

しかし、上記のドメインは今では特にその意味に関わらず使われているため、それほど意味は重要ではありません。

国コードトップレベルドメイン(ccTLD : country code TLD)

ccTLDは、他のトップレベルドメインと違い、ISO(国際標準化機構)で規定されます。

国や地域ごとに異なるドメインで、基本的にはそこに在住していなければ取得することはできません。日本の場合は「jp」です。

また、「jp」ドメインの中には「属性JPドメイン名」があり、トップレベルドメインの直前の文字列(セカンドレベルドメイン)に入る文字ごとに取得可能な企業、団体が限定されるドメインのことを指します。

属性型JPドメイン名は以下のような種類があります。

co.jp

日本国内で登記を行なっている会社、企業が登録可能

​ne.jp

ネットワークサービスごとに登録可能

ac.jp

学校教育法などの規定による学校が登録可能

or.jp

特定法人組織が登録可能

​go.jp

​日本国の政府機関、各省庁などが登録可能

一方、セカンドレベルドメインに「co」などの文字列が入らない「.jp」ドメインのことを「汎用JPドメイン名」といい、個人でも取得することができます。

おすすめのドメイン取得サービス4つとドメインを選ぶポイントを…については、以下の記事でも詳しく解説しています。
参考記事:おすすめのドメイン取得サービス4つとドメインを選ぶポイントを解説

ホームページを作るなら独自ドメインにしよう

様々なドメインの種類について説明してきましたが、ホームページを作成する際のドメイン選びで最も重要なことは、「独自ドメインであるか」です。ホームページ管理には独自ドメインかサブドメインのどちらかを使用します。

では、なぜ独自ドメインであることが重要なのでしょうか。それは、独自ドメインは所有者が自分だけだからです。

先述したように、サブドメインはマンションの1室を使用してるに過ぎず、マンション自体はサービスを提供する会社が所有しています。そのため、利用者はドメイン名を決定する権利を有しません。一方で独自ドメインは、自分が所有しているため、ドメイン名を自由に決定することができます。

ドメイン名を自由に決定することができる点は、SEOの面で最も重要といえます。

Googleなどの検索エンジンは、検索結果に同じドメインからのページを2つまでしか表示させていないと言われています。

そのため、サブドメインの場合、同じ運営元からサービスの提供を受けている他ユーザーとコンテンツの内容が競合していたとき、2つ以上が上位に表示されているとどれだけ労力をかけて作成しても、上位に表示される可能性は低くなってしまいます。

独自ドメインにはそのような制限がないため、初めから上位表示されることは困難ですが、役立つコンテンツを長く提供していれば、それだけSEO的な価値も上がっていきます。

SEO記事代行については、以下の記事でも詳しく解説しています。
参考記事:SEO記事代行のおすすめ

独自ドメインの取得方法

ドメインを取得する流れは以下の手順になります。レンタルサーバーでドメインを取得するかドメイン会社でドメインを取得するかで一部異なりますがNSと言われるネームサーバーに登録する手順は、変わりありません。

①ドメイン名を決める

②レンタルサーバー会社かドメイン専門会社で取得する

③ネームサーバー申請を行いドメインを使えるようにする

④定期的にドメインの更新を行う

①ドメイン名を決める

まず、「トップレベルドメイン」を決めます。

法人の場合は、属性型JPドメインの方が信頼度が高いためオススメです。

個人の場合は、gTLDドメインか汎用JPドメインのどちらかを選択します。汎用JPドメインの方が信頼度は高いですが、その分維持費が高いため、予算と相談して決定しましょう。

トップレベルドメインを決めたら、取得するドメインの文字列を決めます。

独自ドメインは自由に決められますが、サイトのコンテンツや、企業を連想させるドメイン名の方がSEO効果が高くなります。

すでに使用されているドメイン名は使用できないため、ドメイン提供元のサイトで確認しましょう。

「whois検索」とキーワード検索をかけると、確認サイトを見つけることができます。

②レンタルサーバー会社かドメイン専門会社で取得する

次にドメインの取得を行います。

レンタルサーバー会社でサーバー契約時に取得するか、ドメイン専門会社で取得する方法になります。

レンタルサーバーを取得する際に長期で契約すると無料でドメインを取得できたりするので、おススメです。

また、ドメイン専門会社では「お名前.com」のようなサイトを検索すれば安くドメインを手に入れることができます。

レンタルサーバー会社で取得する方が費用が高くなることが多いですが、細かな設定全般を行ってくれる場合があるため便利です。

自分が作成したいドメインの条件にあった方法を選択しましょう。

③ネームサーバー申請を行いドメインを使えるようにする

取得したドメインを使えるようにするためには、「ネームサーバー申請」が必要です。

ドメインとネームサーバー(DNSサーバー)にあるDNSレコードを紐づけるための手続きです。

ネームサーバーは、ネット通信時にドメイン名をIPアドレスに変換する作業(名前解決)を行うサーバーで、この申請を行うことではじめて独自ドメインが使えるようになります。

④定期的にドメインの更新を行う

取得したドメインの契約には期限があり、引き続きドメインを使用するためには更新が必要で、その期限は一般的には1年間です。

更新手続きの際は、費用が発生するため、契約時には登録費用の他に更新費用も確認しておきましょう。

また、期限が過ぎてしまった場合も、即座に権限が失効されるわけではありません。

猶予期間が設けられていて、この期間内に更新手続きを行えばドメインは復活します。

ただし、この場合は追加費用が発生してしまうため、できる限り更新期限内におこないましょう。もし、ドメインの有効期限が切れて放置していた場合は、他のユーザーが使用していたドメインを契約する可能性があるので注意が必要です。

ドメイン名の決め方を3つ解説については、以下の記事でも詳しく解説しています。
参考記事:ドメイン名の決め方を3つ解説

さいごに

今回は、ホームページ作成の際に欠かせないドメインについて解説しました。

ドメインには様々な種類があり、初めはどれを選べばいいか迷うと思いますが、適切な条件から選択することが大切です。

また、この記事を参考にして取得の手続きを行えば難しくありません。

ドメインの取得は早ければ早いほどメリットを感じることができます。しかし、必要な知識がないまま取得してもメリットが薄くなってしまうため、取得前に知識を身につけてから取得しましょう。

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